↓授業日程表を表示 教科の特徴 歯科疾患の予防方法は、その効果が明確な公衆衛生的方法とプロフェッショナルケアがあることを大きな特徴としている。すなわち、セルフケアで達成できない場合であっても、この2 つの方法で目標が達成できるメニューがすでに揃っている。しかし、わが国の歯科保健医療にはこれを効率的に実施するシステムの構築がなく、今後はその構築が必須である。口腔衛生学の講義は、医学・歯科医学を統合的に理解して全人的な歯科医療を提供するために必要な基本的知識の根幹となるものであり、歯科疾患予防のためのセルフケア、パブリックケア、プロフェッショナルケアについて講義する。(コンピテンシー3、4、5、7、8(2)、(3)) ナンバリング D2704-4A 1.一般目標(GIO:General Instructional Objective) 口腔衛生学は、日常の歯・口腔の健康または歯科疾患の予防について学術的に追究している分野である。また、それに関係する「口腔保健情報」を迅速に提供したり、口腔保健指導に適切な指針を示すことを目的としている。 個人における口腔機能の維持増進のための健診およびリスク評価に基づいた保健指導および予防処置を修得する。 2.行動目標(SBOs:Specific Behavioral Objectives) 1)口腔内診察(齲蝕、歯周疾患、口腔清掃状態)を実施する。(20%) 2)歯科疾患の発病リスクを評価する。(20%) 3)リスク評価に基づいた保健指導を選択および実施する。(20%) 4)リスク評価に基づいた予防処置を選択および実施する。(20%) 5)齲蝕および歯周疾患の疫学データを集計する。(20%) 3.方略(LS:Learning Strategy) 1)受動的方法:講義 2)能動的方法:実習、クリッカーあるいはマークシートによるプレテスト(事後学修の確認を含む)・ポストテスト、ディスカッション 3)媒体:教科書、参考図書、プリント、コンピュータ画像など 4.評価(Evaluation)(形成的評価・総括的評価) 1)平常点評価(総括的評価):0~10% 実習における取組状況を評価する。 2)実習試験(総括的評価):80~100% 実習内容の理解度を多肢選択式試験で評価する。 3)実習レポート(総括的評価):0~10% 実習項目ごとにレポートを提出させ、評価する。 事前・事後学修 事前学修:第1回 実習に必要な該当ページを読んでポイントを掴んだ上で授業に臨むこと(15分) 第2回 その日の実習に必要な該当ページを読んでポイントを掴んだ上で授業に臨むこと(15分) 第3回 その日の実習に必要な該当ページを読んでポイントを掴んだ上で授業に臨むこと(15分) 第4回 その日の実習に必要な該当ページを読んでポイントを掴んだ上で授業に臨むこと(15分) 第5回 その日の実習に必要な該当ページを読んでポイントを掴んだ上で授業に臨むこと(15分) 第6回 その日の実習に必要な該当ページを読んでポイントを掴んだ上で授業に臨むこと(15分) 第7回 その日の実習に必要な該当ページを読んでポイントを掴んだ上で授業に臨むこと(15分) 事後学修:第1回 実習内容を再度見直し、曖昧な部分は再確認する。レポート提出が課せられている場合は作成する。(15分) 第2回 実習内容を再度見直し、曖昧な部分は再確認する。レポート提出が課せられている場合は作成する。(15分) 第3回 実習内容を再度見直し、曖昧な部分は再確認する。レポート提出が課せられている場合は作成する。(15分) 第4回 実習内容を再度見直し、曖昧な部分は再確認する。レポート提出が課せられている場合は作成する。(15分) 第5回 実習内容を再度見直し、曖昧な部分は再確認する。レポート提出が課せられている場合は作成する。(15分) 第6回 実習内容を再度見直し、曖昧な部分は再確認する。レポート提出が課せられている場合は作成する。(15分) 第7回 実習内容を再度見直し、曖昧な部分は再確認する。レポート提出が課せられている場合は作成する。(15分) 【e-Learning】
教科書 松久保 隆、八重垣 健、前野正夫 監修:衛生学・口腔衛生学実習書、一世出版 参考図書 1)松久保 隆、八重垣 健、前野正夫、那須 郁夫、小松崎 明、杉原直樹 監修:口腔衛生学2022、一世出版 2)安井利一、山下喜久、廣瀬公治、小松崎 明、山本龍生、弘中祥司 編:口腔保健・予防歯科学 第2版、医歯薬出版 オフィスアワー 実習日の放課後(17:30~18:30):本館10F衛生学研究室 総授業コマ数 15コマ 出席について 出席は講義開始後10分以内に取る。また講義開始30分後までに入室した場合は遅刻とし、公共交通機関の遅延が電車遅延の場合は証明書を担当者に講義終了時にもってくること。公共交通機関の遅延が30分を超える場合は考慮するが、30分以内の場合は考慮しない。
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